「体外受精」胚の凍結保存・夫婦関係が変わると・・・
自然妊娠なら問題にはなりませんが、体外受精では、治療以外の場面で予期しないトラブルが起きることがあります。
対外受精は、女性の卵子を体外にいったん取り出した後、男性の精子と一緒にして受精させ、その受精卵を子宮に戻して着床を促す不妊治療です。複数の受精卵を凍結保存しておくこともあります。
不妊治療を始めたときには予期できなかった実際のトラブルです。
夫婦関係が悪化してから、クリニックに凍結保存していた受精卵（胚）を、別居中の妻が夫に無断で移植して、長女を出産しました。体外受精によって、無事に赤ちゃんを授かったわけですが・・・。
夫は、“子どもとは法律上の親子関係がない”として、家庭裁判所に訴えましたが、裁判所は、夫の訴えをしりぞける判決を出しました。
不妊治療のために、１回の体外受精で複数の受精卵を採取できた場合、-196℃の液体窒素で凍結保存し、タイミングを見て胚移植をおこないます。
しかし、不妊治療開始後に夫婦関係が悪くなることまでは、クリニックも想定していません。もちろん、ご夫婦も。
男性は、移植をしたクリニックに対して、移植手術の前に、男性の同意がなかったことにたいして、2000万円の賠償を求める訴訟を起こしています。
訴訟の結果は確認していませんが、体外受精では、将来の夫婦関係も考えておく必要があるかもしれません。
増える体外受精
ところで、2018年に対外受精によって誕生した赤ちゃんは、過去最多5万6979人にのぼったことが、産婦人科学会から発表されています。
2018年に生まれた赤ちゃんは91万8400人ですから、じつに16人に1人が対外受精で誕生したことになります。2008年では、50人に１人とのことですから、わずか10年で一気に体外受精が増えたことになります。
ちなみに不妊治療の件数は、45万4893件で、2017年度と比べて＋6,683件増となり、最多記録を更新。
不妊治療の結果はその年には出ませんので、単純な比較はできませんが、2018年度の総出生数の約半数が不妊治療を受けている計算になります。
体外受精のメリット
体外受精（あるいは顕微授精）では、妊娠・出産がより高率に可能な良好な受精卵（胚）を選んで移植または凍結保存できます。二人目の子どもを予定しているご夫婦は、採卵時の年齢で凍結保存しておくことで、妊娠率がより高く、さらに流産率を低くすることが期待できます。
一般社団法人 日本生殖医学会のHPでは、不妊治療での体外受精について、つぎのように説明しています。
概ね30歳以上の女性で、希望する数のお子さんを、希望する時期に得ることが、年齢・仕事・併存する病気等のために困難になった場合には、精子や卵子の力がなくなって妊娠することができなくなることを避けるため、一般不妊治療を早めに切り上げるか、最初から体外受精を検討することも、医療機関でご相談ください。
卵子を凍結保存して体外受精できることは、今すぐではなく将来子どもが欲しいご夫婦にとってうれしい技術ですが、数年後にも同じ夫婦関係であるとは限りません。
受精卵（胚）の保存期間について
一般社団法人 日本生殖医学会では、受精卵の保存期間を通常1年としており、ほとんどの病院・クリニックでは、延長手続きによって、45歳あるいは50歳など、女性が閉経するまで認められているところが多いようです。
保存期間が過ぎても連絡が無かった場合、御夫婦から廃棄の申し出がなくても廃棄できるよう、初めに同意書を取り交わす医療機関が多いようです。と思われますので、もし将来使用する希望があるときには、延長の手続きを忘れないことが大事です。
凍結保存の受精卵（胚）はだれのもの？
凍結保存している受精卵（胚）は、夫婦二人のものなので、女性の子宮に移植するときだけでなく、保存期間を延長したり破棄する場合には、夫婦二人の同意が必要になります。
つまり、二人が同意しなければ、女性の子宮に移植できませんから、本来なら”夫に無断で移植して出産”などという事態は起きません。
現在は、夫婦二人のどちらか一方が亡くなった場合、あるいは離婚した場合には、その受精卵を使って妊娠しようとすることは出来ないことになっています。
体外受精の成功率
対外受精の成功率は、40歳以上の場合、10％以下といわれています。
Aクリニックの実績によれば、初めての体外受精の場合、20歳代では成功率が80%であるのに対して、40歳を過ぎの成功率は25％程度です。
別のクリニックのデータでは、30歳台の成功率が80％以上、40歳を過ぎると一気に成功率が低くなり、42歳では、成功率はわずか4.5％まで下がってしまいます。
30代女性の体外受精の成功率｜不妊に悩んだら早めの受診を | 木場公園クリニック (kiba-park.jp)
体外受精をおこなうとしても、赤ちゃんを望むなら、できるだけ若くて健康なうちに試すことが望まれます。
体外受精で男性の不妊症の早期発見も
かつては、不妊というと女性に責任があるように思われていた時期がありましたが、今や男性の10人に1人が精子に問題を抱えています。病名は「無精子症」「乏精子症」。
体外受精では、顕微鏡観察によって、精子と卵子の受精後の発育状況を観察するなどにより、自然妊娠では発見できない不妊の原因が明らかになることもあります。
妊活は、夫婦の共同作業なので、なかなか赤ちゃんができないときには、体外受精にかかわらず、早い段階で男女一緒に不妊の原因をチェックしておく必要があります。
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まとめ
不妊症治療にかかる期間は、一般的に４～５年はかかると言われますが、経済的負担や精神的な負担から、不妊治療を途中であきらめる方も少なくありません。
さらに治療期間中は、妊娠しやすいタイミングなどを計りながらの治療になりますから、仕事に支障となる場合もあります。不妊治療が職場での理解を得られず、やむなく退職した女性も少なくありません。
妊活は、普段の生活習慣や栄養バランスも大きく影響してきます。
赤ちゃんを望むなら、不妊治療の実施にかかわらず、妊娠しやすい体調づくりと環境づくりを心がけることをおすすめします。
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